クリニックの開業医が行う事業承継の多くは“親族内承継”です。
また、こちらをスムーズに実施することにより、クリニックは患者離れやNPS®の低下、経営状況の悪化などを防ぐことができます。
今回は、クリニックのNPS®維持対策の一つ、親族内承継のメリット・デメリットを中心に解説したいと思います。
親族内承継の概要
クリニックの親族内承継は、現在の経営者（開業医）の子どもなど、親族を後継者とする事業承継の方法をいいます。
ここでいう親族には、実の息子や娘だけでなく、婿や妻、兄弟姉妹、甥、姪なども含まれます。
ちなみに、親族内承継以外にも、院外から新たに後継者を連れてくる方法や、第三者にクリニックごと譲渡する方法など、事業承継にはさまざまな形態がありますが、親族内承継がもっとも主流の方法です。
【NPS®維持対策】クリニックにおける親族内承継のメリット
クリニックが親族内承継をスムーズに行うことにより、前経営者（開業医）の経営手法や評判を維持したままクリニックが存続するため、NPS®が著しく低下する可能性は低くなります。
また、そんな親族内承継のメリットは以下の通りです。
・教育期間を確保しやすい
・クリニック関係者の理解を得やすい
教育期間を確保しやすい
クリニックの後継者を一人前にするためには、数年～10年ほどかかると言われています。
親族内承継の場合、子どもなどの後継者に対し、早い段階から「いずれ経営者になる」ということを認識させることにより、教育と育成に十分な期間を確保することができます。
一方、第三者を後継者とする場合、このように十分な期間を確保することは難しくなります。
クリニック関係者の理解を得やすい
親族内承継の概要でも触れたように、日本のクリニックにおける事業承継の形としては、親族内承継がもっとも一般的です。
そのため、慣習として従業員、取引先など、クリニックの関係者にも受け入れられやすいです。
その反面、第三者を招き入れて行う事業承継は、長い間クリニックで勤務している従業員に対し、「なぜ外部から来た人が後継者なのか？」といった不満を抱かせてしまう可能性があります。
【NPS®維持対策】クリニックの親族内承継におけるデメリット
一方、NPS®維持対策として行うクリニックの親族内承継には、以下のようなデメリットもあります。
・後継者に経営者の資質があるとは限らない
・感情的な問題が発生しやすい
後継者に経営者の資質があるとは限らない
親族内承継は、他の事業承継の方法とは違い、後継者を確保しやすいです。
しかし、開業医の子どもやその他の親族に、クリニックの経営者としての資質があるとは限りません。
また、資質や能力がないまま事業承継を行い、クリニックの経営状況が悪化した場合、後継者にはネガティブな意識が芽生え、従業員の風当たりも強くなる可能性があります。
このような状況は、患者離れやNPS®の低下にもつながります。
感情的な問題が発生しやすい
前述の通り、クリニックの親族内承継は、開業医の子どもを後継者とするケースがもっとも多いです。
また、このようなケースは教育期間を確保しやすいですが、その反面、親子であるがゆえの甘えや妥協、感情的な衝突といった問題につながりやすいです。
つまり、現経営者と後継者が気を遣わない間柄であることから、事業承継がかえってうまくいかない可能性もあるということです。
まとめ
ここまで、クリニックのNPS®維持対策の1つ、親族内承継のメリット・デメリットを見てきましたが、いかがでしたでしょうか？
親族内承継を行う場合、開業医は自身の引退よりも、後継者の育成を最優先に考えなければいけません。
また、後継者が一人前になった後も、EPサーベイを利用したNPS®調査の実施などにより、適宜クリニックの経営をサポートすることが望ましいです。
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